大型５店とスーパー４社の売上高

　帯広商工会議所（高橋勝坦会頭）がまとめた、２０１６年の管内大型店５店とスーパー４社（昨年１０月から３社）の売上高は、前年比０・２１％減の６０４億１６００万円で、過去１０年で最低だった。１５年に１７年ぶりの前年実績超えとなった大型店は、再び前年割れとなった。衣料販売の不振が要因で、帯商は「ネット通販など購入機会の多様化に加え、昨年８月の台風被害以後の買い控えなども響いた」としている。

　大型店５店は藤丸、イトーヨーカドー帯広店、イオン帯広店、長崎屋帯広店、ＭＥＧＡドン・キホーテ西帯広店。スーパーはダイイチ、オーケー、フクハラ、マックスバリュ北海道の４社（オーケーはダイイチに統合され現在は３社）。

　大型店の売上高は前年比１・０％減の２０９億５１００万円。前年実績を上回ったのは１～３月、７、１１月にとどまった。分野別では食料品が同３・２％増の９８億１２００万円だったが、衣料品は同８・２％減の５４億２００万円。

　帯商は「春以降、天候不順が続き、８月の台風被害後は食品以外で買い控えの傾向があった。１２月もプレミアム商品券がなかったことで、衣料品は前年を約１３％も下回った」とする。

　ただ、多くの流通関係者は、大型店の売り上げ減はこうした特殊要因だけでなく、アマゾンなどのネット通販や、ユニクロやしまむらといったファストファッションの台頭で、購買の方法が分散化していると指摘する。衣料品は年間ベースで１０年間にわたり前年割れが続いている。１６年も１２カ月連続売り上げが前年割れとなった。「今後もこの傾向は変わらないのでは」（帯商）とみている。

　一方、スーパーの年間売上高は同０・２％増の３９４億６５００万円。１５年は同０・１％減と、５年ぶりに前年実績を下回ったが、１６年はほぼ前年並みとなった。月ベースで前年実績を上回ったのは７月と９～１２月と後半に集中。帯商は「消費が向上したというより、天候不順によって生鮮品中心に高値基調が続いたことが要因」としている。（佐藤いづみ）

１２月前年割れ　商品券反動も
　昨年１２月の売上高は、大型５店が２３億３６００万円で、前年同期比６・１％減。１店が前年を超えたものの、他４店が前年割れ。減少幅は２・２～９・８％だった。

　前年同時期に利用されたプレミアム商品券がなかった反動に加え、１２月２２、２３日の降雪による来店客数の減少が響いた。スーパー３社は４２億７００万円で同２・９％増。全店が前年を超え、増加幅は０・３～８・７％だった。